【自動体外式除細動器（AED）とは】
自動体外式除細動器（Automated External Defibrillators。以下「AED」という。）とは、心臓突然死の原因になる心室細動（不整脈）を、電気ショックによって取り除く（除細動）装置です。
電源を入れ、電極パッドを傷病者の胸に貼り付けると機械が操作方法を音声メッセージで指示します。
使用者はその指示通りに操作を行います。
機械が自動的に、生命の危険がある不整脈が起こった場合に、心臓のリズムを正常に戻すための治療方法である除細動が必要かどうかを判断し、必要時にのみ心臓に電気ショック（除細動）を実施することができるものです。
各施設の管理者は、AEDの設置に向けた取り組みをお願いします。
| 公共施設等 | 民間施設等 |
| 庁舎施設（道市町村）、福祉施設等、（各種老人ホーム、老人保健施設等）、体育関連施設、文化教養施設（各種ホール、公民館等）、公共宿泊施設等（公共の宿、温泉施設等）、交通施設等（駅、空港）、学校、病院・診療所、その他不特定多数が利用する施設 | 交通施設（駅、空港等）、体育施設（ゴルフ場、スポーツクラブ、体育館等）、娯楽・遊戯施設（映画館、パチンコ店、競馬・競輪の関連施設等）、商業施設（大型ショッピングセンター）、宿泊施設（ホテル、旅館等）、民間病院・診療所、福祉施設等（各種老人ホーム、老人保健施設等）、その他不特定多数が利用する施設 |
【AEDはどこに設置しているの？】
AEDは、厚生労働省が平成16年7月に、救命の現場に居合わせた市民による使用の取扱いを示して以降、急速に普及しています。
道内における設置状況 8,320箇所／設置台数 9,320台（平成28年12月末現在）
○道内におけるAED設置箇所（総合振興局（振興局）別）
※札幌市についてはこちらもご覧ください。
【備 考】
・道と市町村において把握している施設等のうち公表について了解を得ている施設等
・設置場所は変更している場合があります。
・道内の国の行政機関等におけるAEDの設置情報一覧については、こちらもご覧ください。
◯行政機関・裁判所
◯特殊法人・独立行政法人等
＜AED設置場所については、こちらにも掲載されています＞
【AEDはどうやって使うの？】
AEDは、音声やランプの指示に従い、誰でも簡単に操作ができるようになっています。
消防署、日本赤十字、保健所などの関係機関で研修を行っています。
詳しくは各関係機関へ直接お問い合わせください。
また、北海道医師会ホームページでは、一般によくみられる25傷病の応急手当法と、JRC（日本版）ガイドライン2010に基づく救急蘇生法について、紹介しています。
【女性にはAEDをどうやって使えばいい？】
心肺蘇生を要する傷病者が女性で、特に救助者が男性だった場合、AEDを使うことをためらうこともあるかもしれません。
しかし、命を助けるためにも、女性に配慮しつつ、すぐさまAEDを使うことが大切です。
女性相手にAEDを使うとき、パッドを素肌に直接貼り付けることができれば、衣服を必ずしも脱がす必要はありません。
金属製アクセサリー（ネックレス等）がある場合は、可能であれば外し、難しければ電極パッドから遠ざけてください。
ブラジャーを外す必要はありません。パッドを貼った上から服やタオルなどをかける、多くの人で背を向けて人垣を作り女性を囲んで周囲の目から隠すなど、女性に配慮したうえで、ためらわずにAEDを使いましょう。
【AEDの点検をしていますか？】
AEDは、適切な管理を行わなければ、人の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがある医療機器です。
緊急時に、AEDを正常にご使用いただくために、日頃からAEDの点検をお願いします。
また、バッテリ等には使用期限や寿命があり、設置してから日時が経過している場合には、注意が必要です。
いざというときに、AEDをきちんと使用できるように、AEDの設置者は、特に以下の点に注意して、日常点検等の実施をお願いします。
| 1 | インジケータの確認 | AEDには、AEDが正常かどうかを示すインジケータ※が付いています。 点検担当者は、日常点検として、このインジケータの表示を日常的に確認・記録しましょう。 ※AEDの状態を確認するためのランプや画面 |
| 2 | 電極パッドやバッテリの交換 | AEDの電極パッドやバッテリには、使用期限や寿命が あります。 AEDを正常に作動させるために、これらの消耗品の交換 時期を表示ラベル※で把握し、適切に交換しましょう。 ※各製造販売会社より、購入店等を通じて提供されます。 |
下記団体においてAEDの無料日常点検講習を行っています。
詳しくは直接下記団体までお問い合わせください。
【参考】
「本道におけるAEDの普及啓発について」
（北海道総合保健医療協議会救急医療専門委員会報告書 平成18年6月）
